地震で設備が被害を受ける
揺れによって電気機器が倒れたり、配線が傷ついたりすることがあります。
河村電器産業 NFK-1Nをご提案。既設の分電盤に感震機能を追加し、地震時の電気火災への備えをお手伝いします。
用途・使い方・安全のご案内 ↓
地震の揺れを検知し、接続した主幹漏電ブレーカーを作動させることで電気火災のリスクを減らすための設備です。既設のホーム分電盤に感震機能を追加します。本体単独で電気を遮断する機能はありません。
主幹に漏電ブレーカーが設置されている必要があります。分電盤と機器の適合、設置位置、配線条件を確認し、有資格者が施工します。
動作震度は震度5強/6弱、遮断までの時間は即時/1分後/3分後から設定できます。工場出荷時は震度5強・3分後です。ご家庭の設備と避難の備えを確認したうえで、設定内容・点検方法・作動後の復旧手順を取扱説明書に沿ってご説明します。警報時や遮断後の対応は、製品の手順と周囲の安全を確認して行ってください。家具・家電の転倒、配線の破損、水ぬれ、焦げ臭さなどがある場合は、無理に電気を戻さず点検をご相談ください。
照明が消える場合に備えて懐中電灯などを用意します。在宅医療機器をご利用の場合は、医療機関や機器供給元と停電時の対応を事前にご相談ください。装置だけですべての火災を防げるものではありません。
揺れによって電気機器が倒れたり、配線が傷ついたりすることがあります。
倒れた電気ストーブが布などに触れると、火災につながるおそれがあります。
設定以上の揺れを検知し、製品の仕様に応じて電気を止めることで、電気火災のリスクを減らします。
感震装置ですべての火災が防げるわけではありません。火災時は避難と119番通報を優先してください。
機器や電気配線に、見えにくい損傷が生じる場合があります。
電気が止まっている間に出火していなくても、設備が安全とは限りません。
傷んだ配線や機器に再び電気が流れると、ショートなどによる火災につながることがあります。
破損・水ぬれ・焦げ臭さなどがある場合は、無理に通電せず専門家にご相談ください。
東日本大震災の本震による火災のうち、原因が特定された108件が対象です。
消防庁公表資料では、108件中58件が電気関係、残る50件がその他です。
全国の日常の火災全体や、ご自宅が火災になる確率を示す数字ではありません。
電気火災への備えとして、設備に合う感震装置の設置や停電対策を検討しましょう。
既存の分電盤や周辺スペースが分かる情報をもとにご相談を承ります。
後付け型・内蔵型・コンセント型などは方式が異なります。設置できる機器を確認します。
合計38,000円(税込)。出張費5,500円は別途です。ほかの費用が発生する場合は事前にご案内します。
検知条件、遮断までの時間、電気を止める範囲、復旧方法は採用機器の仕様に基づいてご説明します。
感震装置の遮断範囲によっては、室内が暗くなります。
すぐに使える場所に明かりを備え、家族で置き場所を共有しましょう。
暗い中でも安全に移動できるよう、通路を確保し、避難先を確認しましょう。
設備の対策と、停電時の行動を合わせて準備します。
在宅医療機器などを使用している場合は、設置相談の際にお知らせください。
停電時に必要な対応を、あらかじめ医療機関や機器供給元と確認しましょう。
どの回路・機器の電源が止まるのか、採用する製品とご自宅の設備を確認します。
感震装置だけでなく、ご家庭で必要な停電対策を合わせて準備します。
破損、水ぬれ、焦げ臭さなど、異常がないかに注意します。
原因が分からない場合も無理に使用を再開せず、点検をご相談ください。
取扱説明書に従い、必要な点検・復旧を行います。製品によって手順は異なります。
感震装置はすべての火災を防ぐものではありません。家電・家具の固定や日頃の備えも大切です。
原因が特定された108件を、件数と割合で比較します。
横棒の長さは、108件全体に占める割合を表します。
本震による火災全111件のうち、原因が特定された108件が対象です。すべての地震・火災に共通する割合や、個々の住宅の出火確率ではありません。
出典:総務省消防庁掲載の感震ブレーカー啓発資料(日本火災学会「2011年東日本大震災 火災等調査報告書」を基にした数値)。横棒は58/108と50/108からE WORKERが作成。
対象となる機器と施工内容は事前にご案内します。現在の分電盤や周辺スペースを確認したうえで、設置方法をご説明します。
地震で倒れた電気ストーブが可燃物に触れたり、傷ついた電気配線や機器に再び電気が流れたりすることで、火災につながることがあります。地震直後だけでなく、停電後の復電時にも注意が必要です。
内閣府・消防庁は、こうした電気火災への備えとして、揺れを検知して電気を遮断する感震ブレーカー等の普及を案内しています。
感震装置には、分電盤に組み込む方式、後付けの方式、コンセント単位で遮断する方式などがあります。本ページでは、後付け型の感震センサーをご案内しています。
設置前に既存設備との適合を確認します。検知する揺れの大きさ、遮断までの時間、遮断範囲、復旧方法は採用する製品の仕様に基づいてご説明します。
夜間の停電に備えて、懐中電灯や停電時に使える照明を準備しておきましょう。
在宅医療機器など、電源を止められない設備がある場合は、事前に医療機関・機器供給元と停電への対応を相談しましょう。
破損・水ぬれ・焦げ臭さなどがあるときは、無理に電気を戻さず、点検をご相談ください。
感震装置は電気火災のリスクを減らすための備えです。すべての火災を防ぐものではありません。家具・家電の固定や、製品に応じた点検も合わせて行いましょう。
カタログでもご案内している内閣府・消防庁の情報をご確認いただけます。
説明は上記の公的情報を参考にE WORKERが作成したものです。情報確認日:2026年10月26日。
電気設備安全カタログを開く ↗総務省消防庁「今、備えよう。大規模地震時における電気火災対策」(本編・字幕あり)
38,000円(税込)
本体22,000円+工事費16,000円=38,000円(すべて税込)。東京都内の出張費は一律5,500円です。東京都外への出張費は地域・交通手段に応じて事前にお見積もりします。現場調査など、ほかの費用が発生する場合も事前にご案内します。対象機器・施工範囲はご依頼前に確認いたします。
設置について相談する ↓分電盤のメーカー・型式や設置場所が分かる写真をご用意いただくと、ご案内がスムーズです。
050-1793-3471お問い合わせ窓口へ ↗